MENU

履歴書の年収欄の書き方をデータで解説|転職のプロが教える正しい記載ルールと注意点

履歴書の年収欄の書き方をデータで解説|転職のプロが教える正しい記載ルールと注意点







※本記事にはプロモーションが含まれています

C
Career Shift Lab 編集部
転職メディア編集部 / 業界経験10年以上のキャリアアドバイザー監修

転職活動の書類準備で、意外とつまずきやすいのが履歴書の年収欄です。「額面と手取りのどちらを書くべきか」「賞与は含めるのか」「希望年収を書いて印象が下がらないか」など、判断に迷うポイントが複数あります。

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」によると、転職入職者のうち年収が変わらなかった層は約30%で、残り約70%は増減いずれかの変動を経験しています。年収の書き方ひとつで交渉の土台が変わるため、正確な記載が欠かせません。

この記事では、年収欄の記入ルールを基本から整理し、採用担当者が実際にどの数字を見ているのかをデータ視点で解説します。書き方に自信がない方は、最後まで読むことで迷いなく履歴書を仕上げられるはずです。

目次

この記事でわかること

  • 履歴書に書く「年収」は額面・手取りのどちらが正解か
  • 賞与・残業代・各種手当を含めるかどうかの判断基準
  • 希望年収の記載ルールと印象を下げない書き方
  • 採用担当者が年収欄でチェックしている項目
  • 年収を盛ったり低く書いたりした場合のリスク

履歴書の年収欄に書くべき数字の基本ルール

「額面年収」を書くのが原則

履歴書に記載する年収は、税金や社会保険料を差し引く前の額面年収(総支給額)が基本です。手取り額を書いてしまうと、実際の収入より低く見えるため、企業側がオファー金額を算出する際にミスマッチが起きやすくなります。

額面年収とは、基本給+賞与+各種手当(残業代・通勤手当・住宅手当など)を合算した1年間の総額です。源泉徴収票の「支払金額」欄に記載されている数字と一致させると、後から齟齬が生じにくくなります。

賞与・残業代・手当の扱い方

項目 含めるべきか 理由・補足
基本給 年収の基盤となる金額
賞与(ボーナス) 直近の実績値を記載する
固定残業代 給与に組み込まれているため含める
変動残業代 ◯(直近実績) 月平均を12倍し、備考欄に「残業代含む」と注記
通勤手当 含めないケースが多いが、企業の指示に従う
インセンティブ ◯(直近実績) 変動が大きい場合は備考で補足する

賞与が年によって大きく変動する場合は「直近1年の実績値」と補足すると、採用担当に誤解を与えません。

採用担当が年収欄で見ているポイントをデータで分析

書類選考で年収をチェックする割合

マイナビキャリアリサーチLabの調査データによると、中途採用担当者の約65%が「書類選考の段階で現年収と希望年収の乖離を確認する」と回答しています。つまり、年収欄は単なる参考情報ではなく、選考通過に直結する重要項目です。

企業が気にする「乖離幅」の目安

採用現場では、希望年収が現年収の120%を超えると「条件面での折り合いが難しい」と判断されやすいとされています。リクルートワークス研究所「中途採用実態調査(2025年)」でも、オファー年収は前職比で105〜115%の範囲に集中する傾向が示されています。

希望年収を高めに設定すること自体は問題ありませんが、根拠となるスキルや実績を職務経歴書にしっかり記載しておくことが前提です。

希望年収の書き方と印象を下げないコツ

「貴社規定に従います」は万能ではない

希望年収欄に「貴社規定に従います」と書くケースは多いものの、企業側から見ると「本音がわからない」と映ることもあります。求人票に年収レンジが明記されている場合は、その範囲内で希望額を提示するほうが交渉はスムーズに進みやすいでしょう。

具体的には「現年収480万円・希望年収500〜530万円」のように幅を持たせて記載すると、柔軟性と意思の両方を伝えられます。

年収ダウンを許容する場合の書き方

未経験業界への転職やワークライフバランスを優先するケースでは、現年収より低い希望を書く場合もあるかもしれません。その際は「業務内容や成長環境を重視しているため、年収については柔軟に検討可能です」と備考欄で補足すると、ネガティブな印象を和らげられます。

転職活動全体の流れや応募数の考え方は、転職活動の応募数をデータで分析した記事も参考にしてみてください。

よくあるNG例と年収記載のリスク

年収を「盛る」とどうなるか

現年収を実際より高く記載する行為は、内定後の源泉徴収票の提出時に発覚するリスクがあります。虚偽記載が判明した場合、内定取り消しや入社後の解雇事由になり得るため、正直に書くのが鉄則です。

厚生労働省のモデル就業規則でも、経歴詐称は懲戒解雇の対象として例示されています。年収の「盛り」も経歴詐称の一種と判断される可能性がある点を覚えておきましょう。

手取りと額面を混同するミス

前述のとおり、手取り額を記載してしまうと額面より20〜30%ほど低い数字になり、オファー額が想定より低く設定されるリスクがあります。記入前に直近の源泉徴収票を手元に用意し、正確な額面を確認する習慣をつけてください。

体験談:年収欄の書き方を変えて選考通過率が上がったケース

30代前半・営業職のAさんは、転職活動の初期に履歴書の年収欄へ手取り額(約380万円)を記載していました。書類選考の通過率が2割を切っていたため、転職エージェントのアドバイスを受けて額面年収(約520万円)に修正。さらに希望年収を「530〜560万円」と具体的に記載し、備考欄に「マネジメント経験を活かせるポジションであれば柔軟に検討可能」と一文を添えました。

修正後は書類通過率が約4割に改善し、最終的に年収550万円のオファーで内定を獲得したそうです。正しい数字を書くだけでなく、希望の根拠を補足したことが評価されたと振り返っています。

年収交渉を有利に進めるための準備

市場相場を事前に調べる

自分の年収が市場相場と比べてどの位置にあるかを把握しておくと、希望年収の説得力が高まります。転職サイトの求人情報を横断的に比較する方法は、転職サイトの求人数をデータで比較した記事で詳しく紹介しています。

面接時の伝え方も想定しておく

履歴書に書いた年収は面接でも話題になります。「なぜその希望額なのか」をロジカルに説明できるよう、スキル・実績・業界相場の3点を整理しておくとスムーズです。面接対策については「現職の成果を数字で示す」ことを意識すると、年収交渉に限らず説得力が増すでしょう。

よくある質問(FAQ)

Q1. 転職回数が多い場合、どの年収を書けばいいですか?

直近の勤務先での額面年収を記載するのが一般的です。複数社を短期間で経験している場合でも、最新の年収を正確に書いてください。過去の年収推移を聞かれた場合は面接で補足すれば問題ありません。

Q2. 副業収入は年収に含めるべきですか?

本業の年収のみを記載するのが基本です。副業収入を加算すると、企業側がオファー額を誤って高く見積もる原因になります。副業の実績をアピールしたい場合は、職務経歴書の自己PR欄で触れるほうが適切です。

Q3. 年収欄がない履歴書テンプレートを使っても大丈夫ですか?

企業から指定がなければ問題ありません。ただし、転職エージェント経由で応募する場合はエージェントが企業へ年収情報を共有するため、正確な額面年収をエージェントに伝えておく必要があります。

まとめ

履歴書の年収欄は「額面年収を正確に書く」ことが最も重要な原則です。賞与や残業代を含めた総支給額を源泉徴収票で確認し、希望年収は求人の年収レンジ内で幅を持たせて記載すると、選考通過率と交渉力の両方を高められます。年収を盛るリスクや手取りとの混同といったミスを避けるだけで、書類選考の結果は変わる可能性があります。正しい情報を誠実に伝えることが、理想の転職を実現する第一歩です。

参考

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の成果や収入を保証するものではありません。最終的な判断はご自身の状況に合わせて行ってください。

関連記事

最終更新日: 2026年08月12日

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

コメント

コメントする

CAPTCHA


目次